読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

ネットビジネス情報は海原の波

毎日、沢山の情報が生まれ消えています。どんな情報がいいのか?

賞も中国にしよう、賞金が話題の世界賞

賞も中国にしよう、賞金が話題の世界賞
 
 
 
 
 
中国でノーベル賞に匹敵する賞が色々と創設さ
れているということです。実業家が中心となっ
て、協賛する企業があって、賞の名前があるよ
うです。

ということで官的な存在ではなく民間の存在の
形なのですが、中国政府と無関係ということは
ないでしょう。

報道記事は中国人の世界への対抗意識と言って
います。まあそうでしょう。そこから予想する
と、ノーベル賞との違いを作ってネチネチと自
分のところの賞が優れているという方向かもし
れません。

賞金がノーベル賞の3倍もあるなんてのは得意
になりそうなところですね。中国国内で該当す
る分野のことをやっている人には励みになるで
しょうね。毎年、注目を集める話題が豊富にな
ることで、少し明るい雰囲気が発生するかもし
れません。

他のことでもそうなのですが、選考過程が不透
明だそうです。仕方ないですね。これは3千年
も4千年も続いている「華夷秩序」が影響して
いると想像できます。

皇帝の周りにいた側近なんかは賄賂的なことは
当たり前なので、情報は隠してきたでしょう。
そのまた家来などはこれこそ自分の人生と思っ
て、情報操作や捏造に勤しんだことでしょう。

そういうのが3千年も続いていたら、ノーベル
賞を真似てかパクってか、「中国にしよう」と
思っても当たり前という感じがします。陰謀が
できる下地があちこちにありそう。

孔子平和賞」「未来科学大賞」「世界文明賞」
とあります。せっかくですから、このブログの
読者で元気のいい方は中国の賞に挑戦してみて
ください。金額が大きいようです。


2番目の記事は、アメリカ系の外食産業の売り上
げが減少しているという記事です。これが「仲
裁裁判の判決はアメリカの陰謀」という中国内
のメディアの放言が影響しているということで
す。

「陰謀」という言葉は、中国の得意なサイバー
スパイも、南シナ海の埋め立て工事も、何でも
正当化できますね。アメリカの陰謀でないもの
と思うと習近平さんの権力闘争でしょう。

◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇

ノーベル賞 中国、対抗意識むき出しに次々世界賞を創設 3倍の高額賞金でアピールも選考過程は…

産経新聞 10月8日(土)11時48分配信

 【北京=矢板明夫】ノーベル医学・生理学賞に東京工業大大隅良典栄誉教授が決まり、3年連続計25人目となる日本人の受賞は中国でも話題を集めている。受賞者数で日本に大きく水をあけられている中国は近年、「世界文明賞」「未来科学大賞」「孔子平和賞」といった世界賞を次々と創設し、ノーベル賞への対抗意識をむき出している。

 大隅氏の受賞が発表された3日、香港で第1回世界文明賞の授賞式が行われた。「人類の持続発展部門」に中国人農業科学研究者の袁隆平氏が選出されたほか、「調和推進部門」では、米元大統領のジミー・カーター氏が受賞した。

 香港の実業家、呂志和氏が資金を提供して今年新設された同賞の1人当たりの賞金が、ノーベル賞の約3倍の2千万香港ドル(約2億6500万円)に達したことが国内外の関係者を驚かせたという。

 これに先立ち、9月19日に北京で第1回未来科学大賞の授賞式が行われた。中国国内の複数の企業家の協賛による同賞の賞金は100万米ドル(約1億300万円)。受賞資格は「国籍を問わず」となっているが、初回の今年は、香港中文大学と清華大学の2人の中国人教授が受賞した。

 ノーベル平和賞に対抗して2010年に設立された孔子平和賞の最終選考も佳境に入っており、今月中にも受賞者が発表される予定だ。関係者によると、今年は中国人に贈られる可能性が高いという。

 これらの賞はいずれも民間の賞の形を取っているが、背後に中国当局の関与が指摘される。中国当局にとってノーベル賞への思いは複雑だ。中国籍で自然科学分野を受賞したのは、15年の医学・生理学賞の屠●(=口へんに幼)●(=口へんに幼)(と・ゆうゆう)氏1人しかいないのに対し、平和賞は、ダライ・ラマ14世や劉暁波氏ら中国の体制を批判する代表的人物が複数受賞している。

 中国が主導する形で、ノーベル賞の賞金を上回る世界賞を次々と創設し、存在感をアピールしようとしているが、これらの賞の選考過程が不透明だとの指摘もあり、国際社会における影響力はあまりないようだ。

ノーベル賞 中国、対抗意識むき出しに次々世界賞を創設 3倍の高額賞金でアピールも選考過程は…


産経新聞
 8日(土)11時48分

◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇

南シナ海領有権問題、中国米系外食産業に打撃

ロイター 10月7日(金)15時5分配信

 

 中国で「KFC」「ピザハット」「タコベル」といった外食チェーンを展開する米ファストフート運営大手のヤム・ブランズが10月5日に発表した資料によると、第3四半期決算は売上高と利益が予想を下回った。

 

 ヤム・ブランズは、売上と利益が予想を下回ったのは、南シナ海の領有問題で「領有権なし」とした国際仲介裁判所の司法判断が大きな要因とみている。
 ヤム・ブランズは今月末、中国事業部門をヤム・チャイナとして分社化、11月1日にニューヨーク証券取引所に上場する予定。

ロイター 7日(金)15時5分

◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇

 
よかったら覗いてみてください
 

終りまでお読みいただき、ありがとうございました
(以下をいいねと、お願いします。いつも感謝しています)

◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇

★簡単にできる「プチ・ホームページサービス」
  
 ショップ名: GMOペパポ株式会社

◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇◇